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建築について

建築物と建築

建築の原語である"Architecture"は、個々の建物ではなく、建物を造る行為(過程、技術)を指す。 個々の建物(Building)を示す場合は建築物と呼ぶべきところであるが、実際には混同されて使われることも多い。また、芸術的な作品を建築と呼ぶべきだと考える人もいるが、これも"Architecture" - "Building"の区別とは関係ない。
ローマの時代の建築士|ウィトルウィウスが著した、現存する最古の建築理論書、芸術的かつ科学的見地に立たねばならないとされる。
建築の対象を大きく捉えると地域計画・都市計画・景観デザインなどの総合的な環境デザイン構築、コミュニティ形成までに関わり、外壁や開口部、小さくは室内の家具、小物に至る物作り全般までに関わる。しかし、通常は一定の敷地を単位にして捉えられる。
日本の建築関連の法令の一つである建築基準法では同法第二条13号により「建築物を新築し、増築し、改築し、又は移転することをいう」と定義されている。

Architectureの訳語

建築は"Architecture"の訳語であるが、明治初期には「造家」(ぞうか)という訳語が当てられていた。明治時代の英和辞典によると「建築の術なり」と解説されているのは"construction"であり、「建設」の意味で使用されていたようである。ただし建築という言葉自体はすでに存在しており、造家学会(現社団法人日本建築学会)の機関誌は「建築雑誌」(一八八七年創刊)であった。また、北海道開拓使では「建築」を今日の"Architecture"の意味で使用していた。
伊東忠太は、一八九四年(明治二十七年)の論文において、engineeringではなく総合芸術としての属性を表す語として「建築」という訳語がふさわしいと主張した。伊東の提案により、造家学会は建築学会と改称(一八九七年)、東京帝国大学工科大学造家学科は建築学科に改称した(一八九八年)。(明治初期には、建築のみならず西洋式の絵画も、建築図面を描くための工学として輸入された。これらが工部省の所管する工部大学校・工部美術学校で教えられていたこともその現われである)

建築計画

不動産賃貸入居の際の住宅(マンションなど分譲マンション)、事務所、店舗、公共施設などの建物の用途や、利用者、立地条件などから求められる機能を満たし、換気や採光、音響、及び動線や避難経路などを考慮した上で、法律や条例に則り、建物のレイアウトや間取りを決定してゆく。

建築設計

construct計画にて設定されたアウトラインに従い、建築物の形状・材質を決定していく。意匠、構造、設備が専門分化している。

建築意匠設計

建築物の形状・材質を、主として芸術的観点から決定していく分野であり、構造・設備などにおいて求められる機能を考慮した上で、全体の構成・形状の方針決定を主導し、建築物が社会や施主から求められた美観と機能を兼ね備えるべく設計を行う。 近年では建築意匠を完成後に建築写真という形で保存する傾向もある。

建築構造設計

a structureが積載荷重、地震、風、積雪、自重、その他の外力によって倒壊することの無いよう、設計を行う分野。意匠担当者と協同の上で、設計物件が構造上必要な耐力を備えるよう構造計画を立てたり、実際に構造計算を行い検証する立場であるが、超高層ビルや体育館など大規模な空間を要する建築物や、複雑な形状の建築物においては、全体の設計に支配的となることもある。

建築設備設計

通信、空調、換気、電気、衛生、排煙設備などの配置、バリアフリーを考慮した昇降設備の仕様などを決定する。

建築防災設計

a structureの利用者の安全を確保するための防災計画、避難計画を行う分野。特に建築基準法上の避難規定や消防法等との関係が大きい。 見積り・契約・施工 建設業者に見積りを依頼し、施主と業者の双方で概要を確認した上で請負契約を交わし、その後、施工にかかることが一般的である。設計図書を元に複数の建設業者に見積(見積もり)を依頼して、業者選定を行うことが一般的であるが、信頼できる建設業者1社に直接依頼することも行われる。

監理

施主になり代わり、施工が設計図書通りに行われているかどうかを工事現場で監督する業務を監理(工事監理)といい、通常は設計者(建築士)が担当する。(建築士法第2条、建築基準法第五条の四第二項参照)

管理

建設現場の施工計画を立て、適正な施工をチェックする(現場管理)。通常は建築士、建築施工管理技士の役割である。

分離発注

従来行われてきた一括請負契約と異なり、建築構造(躯体)と建築設備(電気、空調、衛生設備)などを区分ごとに分割して複数の業者に発注することを分離発注と 呼ぶ。 一括発注に比べ建設費の低減や質の向上といった利点がうたわれ、官公庁の発注する建築物や比較的大規模な建物では一般的になっている。しかし中小規模の建 物では、これまでの日本の建設現場の慣習と相容れない部分もあり、うまく活用しなければ必ずしも利点ばかりではないため、施工業者の選定時に施工業者・設 計者と相談すべきである。 一般住宅では、施主が施工業者に材料を支給する「施主支給」システムも徐々に浸透してきている。

建築のライフサイクル

A. 企画・設計
B. 建設
C. 運用管理・維持保全
D. 廃棄処分
ライフサイクルコスト・環境負荷を考えた際、最大のものは期間の長いの「運用管理・維持保全」である。 省エネ機器導入は運用費用や経費が「安くなる」ため、数値向上はアピールしやすい。しかしは施主にとって費用負担のメリットが薄く、適正廃棄のインセンティブに欠ける。リノベーションによる再生。

建築に関する賞

建築に関する賞には、土地に建てられた建築物に対して贈られる賞と建築物を創作した建築士、団体に贈られる賞がある。

建築物に与えられる賞

日本建築学会賞(日本建築学会)・日本建築大賞(日本建築家協会)・村野藤吾賞(村野藤吾記念会)・吉田五十八賞(吉田五十八記念芸術振興財団)アーガー・ハーン建築賞(Aga Khan Trust for Culture)・建築士・団体に与えられる賞・日本建築学会賞(日本建築学会)・AIAゴールドメダル(アメリカ建築士協会)・プリツカー賞(ハイアット財団)・RIBAゴールドメダル(王立英国建築士協会)・スターリング賞(王立英国建築士協会)・UIAゴールドメダル(国際建築家連合)・高松宮殿下記念世界文化賞(日本美術協会)
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